新型コロナウィルスの影響から２０２１年へ延伸が決定した２０２０年東京オリンピック。
２０１９年からテレビでもオリンピックを応援する各企業のＣＭが目立つようになっていた中で信じられない展開となりました。
当サイトでも「ボランティア参加」や「日程、種目、歴史」など色々な観点から東京オリンピックを特集していたため、非常に残念です。
さて、東京オリンピックでは様々なジャンルの企業がスポンサー契約を結び協賛企業となっており、
この協賛企業がなければオリンピックは運営することはできない、
といっても過言ではないでしょう。
そこで今回は「２０２０年東京オリンピックの協賛企業」やランクについて
ご紹介していきたいと思います。
オリンピックの協賛企業とは？
２０２０年東京オリンピックを開催するには、
約２兆円の費用がかかるといわれていました。
その約２兆円という莫大なお金の３７％は協賛企業（スポンサー契約）からの収入に
よるものとなっています。
全体の収入源としては以下になります。
- ＩＯＣ負担金（テレビ放映権）・・・約２３％
- ＴＯＰスポンサーシップ（協賛企業・スポンサー契約）・・・１０％
- ローカルスポンサーシップ（協賛企業・スポンサー契約）・・・２７％
- チケット売上・・・２３％
- その他（ライセシング、税金、寄付金など）・・・１７％
スポンサー契約のランクとは？
協賛企業のスポンサー契約には４つのランクがあります。
それぞれに契約金額や使用できる権利など条件が異なります。
国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が管理する
ワールドワイドオリンピックパートナーが最上級契約となっています。
その下に、各国、地域のオリンピック委員会（ＮＯＣ）のスポンサー、
大会組織委員会（ＯＣＯＧ）のスポンサーが位置付けられています。
スポンサー契約は以下の４つになります。
- ワールドワイドオリンピックパートナー
- 東京２０２０ゴールドパートナー
- 東京２０２０オフィシャルパートナー
- 東京２０２０オフィシャルサポーター
協賛企業の権利は？
スポンサー契約を結んだ協賛企業には知的財産の使用が権利として与えられます。
呼称の使用権
- 東京２０２０オリンピック競技大会
- オリンピック日本選手団
マークの使用権
- 東京２０２０大会エンブレム
- 東京２０２０大会マスコット
- ＪＯＣエンブレム
- ＪＯＣスローガン「がんばれ！ニッポン！」等
- ＪＰＣエンブレム
関連素材の使用権
- オリンピック関連映像および写真等
- オリンピック日本選手団の映像および写真
商品/サービスのサプライ権
大会関連グッズのプレミアム利用権
大会会場におけるプロモーション
スポンサーランクに応じて使用可能な権利が異なります。
どんな協賛企業があるの？
ワールドワイドオリンピックパートナー 一覧
- コカ・コーラ
契約カテゴリー：ノンアルコール飲料 - ダウ・ケミカル
契約カテゴリー：化学品および原料 - パナソニック
契約カテゴリー：ＡＶ機器、白物家電、電動自転車 - アリババ
契約カテゴリー：クラウドサービス/Ｅコマースプラットフォームサービス - ＧＥ
契約カテゴリー：発電・送配電システム、医療用画像診断・情報システム、照明機器およびシステム、輸送管理システム、航空機エンジン、オイル＆ガス設備、水処理システム - Ｐ＆Ｇ
契約カテゴリー：パーソナルケアおよびハウスホールドケア製品 - アトス
契約カテゴリー：インフォメーションテクノロジー - インテル
- サムスン電子
契約カテゴリー：ワイヤレス通信機器 - ブリヂストン
契約カテゴリー：タイヤ、タイヤ・自動車サービス、自転車（電動・モーターアシスト除く）、免振ゴム・樹脂配管システム等の化工品 - オメガ
契約カテゴリー：時計、計時、得点記録および会場結果 - トヨタ
契約カテゴリー：「モビリティー」（車両、モビリティーサービス、モビリティーサポートロボット） - ＶＩＳＡ
契約カテゴリー：決済システム
東京２０２０オリンピックゴールドパートナー 一覧
- アサヒビール
契約カテゴリー：ビール＆ワイン - 東京会場日動火災保険
契約カテゴリー：損害保険 - 野村ホールディングス
契約カテゴリー：証券 - 三井不動産
契約カテゴリー：不動産開発 - アシックス
契約カテゴリー：スポーツ用品（スポーツアパレルおよび競技用具） - 日本生命保険
契約カテゴリー：生命保険 - 富士通
契約カテゴリー：データセンターパートナー - 明治
契約カテゴリー：乳製品・菓子 - キャノン
契約カテゴリー：スチルカメラ＆デスクトップ・プリンター - 日本電気
契約カテゴリー：パブリックセーフティー先進製品（生体認証・行動検知・解析・ドローン）、ネットワーク製品（ＳＤＮ、有線ネットワーク、無線ネットワーク） - みずほフィナンシャルグループ
契約カテゴリー：銀行 - ＬＩＸＩＬ
契約カテゴリー：住宅設備部材＆水回り備品 - ＪＸＴＧエネルギー
契約カテゴリー：石油、ガス、電気供給 - 日本電信電話
契約カテゴリー：通信サービス - 三井住友フィナンシャルグループ
契約カテゴリー：銀行
東京２０２０オリンピックオフィシャルパートナー 一覧
- 味の素
- 近畿日本ツーリスト
- ＡＬＳＯＫ
- ＴＯＴＯ
- 日本郵便
- 三菱電機
- 読売新聞
- アース製薬
- ＪＴＢ
- 大日本印刷
- 東部トップツアーズ
- 日本空港ビルディング
- ヤマトホールディングス
- 毎日新聞
- イー・エフ・エデュケーション・ファースト・ジャパン
- シスコシステム
- 大和ハウス工業
- 凸版印刷
- 日本航空
- リクルートホールディングス
- 日本経済新聞
- エアーウィーブ
- セコム
- 東京ガス
- 成田国際空港
- ＪＲ東日本
- キッコーマン
- 全日本空輸
- 東京メトロ
- 日清食品
- 久光製薬
東京２０２０オリンピックオフィシャルサポーター 一覧
- ＡＯＫＩホールディングス
- ＴＡＮＡＫＡホールディングス
- 株式会社モリサワ
- 産経新聞
- Ａｇｇｒｅｋｏ Ｅｖｅｎｔｓ Ｓｅｒｖｉｃｅｓ Ｊａｐａｎ 株式会社
- 株式会社 乃村工藝社
- 北海道新聞
- ＥＣＣ
- パーク２４ 株式会社
- コクヨ 株式会社
- 株式会社 パソナグループ
- 清水建設
- 丸大食品
２０２０年東京オリンピックにはどんな協賛企業があるの？ おわりに
いかがだったでしょうか。
今回は延伸が決まった２０２０年東京オリンピックの協賛企業について紹介させてもらいました。
ジャンル問わず様々な企業がスポンサー契約を結んでおり、
いかに我々の生活に根付いている企業が協賛しているかわかります。
スポンサーになるには莫大な費用がかかりますが、
企業としては世界にアピールできる大きなチャンスでもあり費用対効果は高いと言えます。
大会期間中は、「うちの会社オリンピックの協賛企業だから」
なんてドヤ顔する人も多いはずです。
東京オリンピックではどんな協賛企業がありその企業がどんな取り組みをしているのか、そこに注目してみるのも面白いですよね。
まだまだ猛威をふるい続けている新型コロナウィルスですが、
世界中の人々が手を取り合い、確実な対策を講じて、安全な形での東京オリンピックが開催できることを願いましょう。
最後までお読みいただきありがとうございました。
